ファイザー ≪全国47都道府県 肺炎意識調査≫肺炎による死亡率が上昇しているにも関わらず、肺炎を「死につながる重い病気」と思っている人は3割未満
2012-01-20
≪全国47都道府県 肺炎意識調査≫
全国47都道府県9,400人を対象に、肺炎に関する意識・実態を調査
肺炎による死亡率が上昇している※1にも関わらず、肺炎を「死につながる重い病気」と思っている人は3割未満
～約7割の人は肺炎は「抗生物質で治る」「安静にしていれば治る」とイメージ～報道関係各位2012年1月20日
ファイザー株式会社“肺炎”に対する認識の甘さが浮き彫りにリスクは理解しながらも、怠りがちな“肺炎予防”
47都道府県で差が出る“肺炎”に対する意識・実態抗生物質の進化に伴い感染症で亡くなる方は大きく減少してきましたが、1980年代から肺炎による死亡率が徐々に増加しており、日本における死因の第3位になろうとしています※１。
そこで、ファイザー株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：梅田 一郎）は、全国47都道府県30歳以上の9,400人（各都道府県男女／各100人、計200人）を対象に、｢肺炎｣に対する認識を明らかにするためインターネット調査を実施しました。（調査期間：2011年11月1日～11月6日）※1：出典 「厚生労働省 平成22年人口動態統計月報年計（概数）の概況」今回の調査によって、主に次のことが明らかになりました。“肺炎”に対する認識の甘さが浮き彫りに死亡率が上昇しているにも関わらず、肺炎を「死につながる重い病気」と思っている人は3割未満
約7割の人は「抗生物質で治る」「安静にしていれば治る」とイメージ回答者9,400人に「肺炎は日本人の死因の第何位だと思いますか？」と質問したところ、実際の順位4位よりも低く答えた人が47.8％（4,504人）と半数近くいました。 ※設問8よりまた、「肺炎についてどのようなイメージをお持ちですか？」と質問したところ、「死亡につながる重い病気」が27.3％（2,566人）であったのに対し、「抗生物質で治療すれば治る病気」58.8％（5,528人）、「安静にしていれば治る病気」10.0％（938人）、「特に対処は必要のない病気」0.8％（73人）と、死亡順位が高いにもかかわらず、約7割の人は肺炎が「死につながる重い病気」と考えていないことが分かりました。 ※設問9より回答者9,400人に「肺炎の入院治療をする場合、担当してもらう医師について希望はありますか？」と質問したところ、「感染症の専門医」が最も多く、約4割（40.6％：3,813人／9,400人）となりましたが、同数の人が「特に希望はない」（40.6％：3,813人）と回答しました。「かかりつけ医など普段診てもらっている医師」（18.8％：1,771人）も加えると、6割近くの人が、専門医による治療を希望しておらず、肺炎治療に対する専門性が重視されていないことが明らかになりました。 ※設問5よりまた、ご両親・配偶者の方が入院治療をする場合に医師の希望があるか聞いたところ、「感染症の専門医」を選んだ人は56.7％（5,331人）と増加しましたが、「かかりつけ医など普段診てもらっている医師」17.6％（1,651人）、「特に希望はない」25.7％（2,418人）を選んだ人も、合わせて4割以上となりました。 ※設問27よりこれまでに肺炎の治療で入院したことがある350人に対して、「肺炎治療に要した入院期間はどれくらいでしたか？」と質問したところ、「4～7日以内」が最も多く、約4割近くの人（37.7％：132人／350人）が回答しました。次いで「11～15日以内」19.1％（67人）、「16日以上」18.0％（63人）と続きました。一方、年代別に見ると、「16日以上」と回答した人が、30代で9.6％（10人）、40代で9.5％（8人）と1割未満であるのに対し、50代では27.9％（24人）、60代以上では27.6％（21人）と全体平均以上の約3割に増加し、高齢者になるほど治療期間が伸びやすく、肺炎が長期化する傾向が見てとれました。 ※設問3よりリスクは理解しながらも、怠りがちな“肺炎予防”回答者9,400人に「肺炎は予防できると思いますか？」と聞いたところ、「思う」82.7％（7,777人）、「思わない」17.3％（1,623人）と、大半の人は肺炎を予防できる病気と認識していることが分かりました。しかし、「日常から手洗い、うがい、マスク着用など感染症にかからない様に意識していますか？」と尋ねたところ、4割以上の人が「いいえ」（42.9％：4,036人）と回答し、肺炎予防への認識はしながらも実践できていない人がまだ多いことが明らかになりました。※設問12より実際に行っている予防方法は、「手洗い」（97.1％：4,559人）、「うがい」（84.3％：3,959人）が多かった一方、「マスクの着用」（37.1％：1,743人）、「インフルエンザ等の予防接種」（36.3％：1,702人）は4割以下にとどまりました。 ※設問13より回答者9,400人に「肺炎球菌による感染症を予防するワクチンがあることをご存知ですか？」と質問したところ、60.1％（5,647人）が「知らない」と回答し、ワクチンに対する認知度は一般には普及していないことが明らかとなりました。都道府県別にみると、「知らない」と答えた人が最も多かったのは愛媛県で74.0％（148人／200人）、次いで長崎県が73.0％（146人）、鹿児島県が72.5％（145人）となりました。一方、最も少なかったのは埼玉県と千葉県で47.0％（94.0人）、次いで神奈川県・兵庫県・岡山県で48.5％（97人）と地域によって認知度に差が見られました。 ※設問16より「口腔ケア」は、高齢者において発症の危険性が高まる誤嚥性肺炎を予防する方法として、重要視されています。しかし、在宅介護または療養施設等で治療を受けている家族がいる回答者794人に「口腔ケア（歯みがき）は1日に何回行われていますか？」と質問したところ、42.9％（341人）が「分からない」と回答し、ご高齢の家族がいる人であっても、口腔ケアへの関心が十分でないことが見てとれました。 ※設問29より47都道府県で差が出る“肺炎”に対する意識・実態回答者9,400人に「肺炎についてどのようなイメージをお持ちですか？」と質問したところ、「死につながる重い病気」と答えた人は、27.3％（2,566人）にとどまりました。都道府県別にみると、最も多い茨城県で34.5％（69人／200人）、次いで東京都・神奈川県が33.5％（67人）でした。反対に、最も少ないのは福岡県で20.0％（40人）、次いで広島県・高知県21.5％（43人）となり、都道府県によって差があるものの、いずれも「死につながる重い病気」と認識している割合は4割未満であり、肺炎の重篤さへの理解が少ないことが明らかになりました。 ※設問9より回答者9,400人に「肺炎の入院治療をする場合、担当してもらう医師について希望はありますか？」と質問したところ、「感染症の専門医」と回答した人は40.6％（3,813人）、「かかりつけ医」が18.8％（1,771人）、「特に希望はない」が40.6％（3,816人）となりました。都道府県別に見ても、「感染症の専門医」を希望する人が最も多かったのは、京都府49.5％（99人）、次いで香川県48.5％（97人）、千葉県46.5％（93人）でした。反対に、最も少ないのは岩手県32.0％（64人）、次いで山形県・岐阜県33.5％（67人）となり、大きな差はなく、全国的に半数以上の人において、肺炎治療に対する専門性の大切さが十分伝わっていない現状が明らかになりました。 ※設問5より回答者9,400人に「日常から手洗い、うがい、マスク着用など感染症にかからない様に意識していますか？」と尋ねたところ、4割以上の人が「いいえ」（42.9％：4,036人）と回答し、肺炎予防への認識はしながらも実践できていない人が多いことが明らかになりました。都道府県別にみると、最も多い東京都で66.5％（133人／200人）、次いで宮城県・千葉県が60.0％（120人）でした。反対に、最も予防しているのが少ないのは徳島県で38.5％（77人）、次いで香川県39.0％（78人）、富山県40.5％（81人）となり、都道府県によって、肺炎予防の実践に大きく差が見られました。 ※設問13より注：NEWS RELEASE中の数値は、全て小数点第2位以下を四捨五入しています。今回の調査結果について
長崎大学病院 病院長 河野 茂 先生のコメント（社団法人日本呼吸器学会 理事）2011年、21世紀にも慣れてきた現代であっても肺炎に代表される微生物による疾患は後を絶たないばかりか、年々増加し、いまや｢肺炎｣は日本人の死亡原因の第4位です。この1年をみてもマイコプラズマという微生物による肺炎の爆発的な流行がありました。私たち医療関係者にとって「肺炎」とは、いまだ克服できぬ大きな臨床的課題なのです。では一般には｢肺炎｣をどのような病気と認識しているのでしょうか。肺炎に対する国民の認識を明らかにするために9,400例（200例／都道府県）を対象に意識調査が実施されました。調査結果のなかで、私たち医療関係者の認識と大きくかけ離れていた点は、多くの国民が｢肺炎では死なない｣と思っていることです。肺炎を「死につながる重い病気」と認識している人はわずか3割と少なく、「抗生物質で治療すれば治る病気」「安静にしていれば治る病気」との認識が大半を占めていたことが明らかとなりました。このような認識のずれから肺炎に罹患する可能性が高まります。また肺炎に罹患した後、受診が遅れて重症化するなど、悪循環に陥る危険性も高くなります。加えて肺炎を引き起こす病原菌は生きていて、日々進化しています。治療薬も病原菌や薬への耐性などによって様々ですので、肺炎の治療は決して容易ではないことを認識していただきたいと思います。一方、肺炎の予防は意外と一般的なことが多いのです。日常の手洗い、うがい、咳エチケットなどが大切で、ご高齢で介護を要するような方には口腔ケア（歯みがき）やワクチン接種なども重要な予防法です。口腔ケア（歯みがき）が肺炎の予防になる、というのはにわかに信じがたいかもしれませんが、高齢者肺炎の原因の１つは「誤嚥」だと言われています。本人も気づかないうちに口腔内の異物や菌が肺へ進入し肺炎を引き起こします。したがって、口腔内を常に清潔に保っていれば誤嚥しても肺炎に罹りにくくすることができるわけです。今回の調査そのものはインターネットで実施されたこともあり、対象年齢が30歳代～60歳代と通常肺炎をあまり起こさない年齢層が大半をしめていたことも考慮する必要はありますが、むしろこの年代の肺炎に対する意識を変えていかなければ、日本の肺炎死亡率は増加の一途を辿ることになります。私たち医療関係者も肺炎の予防法に関する啓発活動や治療ガイドラインの策定などさまざまな取り組みを行っていきます。国民の皆様も肺炎に対する認識を改め、予防に対する意識を高めていただくとともに｢肺炎かも｣と思われる症状（咳・熱・痰・食欲不振）が出た場合には、放っておかずに早めに医療機関を受診するよう心がけていただきたいと思います。【参考資料】47都道府県肺炎意識調査（PDF：1.13MB）（http://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2012/documents/120120.pdf）当コンテンツをご覧いただくには、最新の「Adobe Reader」（http://get.adobe.com/jp/reader/）が必要となります。